30期事業部方針　
Outsourcing事業部　森田 毅

今期は3つのコンセプトをもとに行動を変革したいと考えております。
①OS事業部をお客様の窓口も担当する技術集団へ
②プロジェクト業務の可視化で業務生産性向上
③マネジメント体制の見直しとコミュニケーション機会の拡大
これらを果たすためには積極的に技術に触れ、各技術領域におけるスペシャリストを目指す必要があります。自社が提供するソリューションを知り、他の事業部との連携強化することでお客様の3S（成功Success /満足Satisfaction /笑顔Smile）を実現していきましょう。

某システム会社様業務効率化事例　
OS1課　前島 真史

今期は品質・維持向上を目的としたコミュニケーションの活性化と伝達・依頼事項の資料化を図ることで、どのエンジニアがお客様対応をしても同じ品質を提供できるよう努めます。
そのためには既存業務の自動化など、日々の業務に変化をもたらす必要があります。効率的な運用のために何が必要か密に連携をとりながら生産性高く、高品質なサービス提供を目指しましょう。

某システム会社様プロジェクト事例　
OS3課　山口 恵里

今期はお客様との更なるコミュニケーション活性化と業務の可視化で生産性を向上に努めます。
現在、プロジェクトには4名のエンジニアが参画、ヘルプデスク業務や開発環境の保守を担当しています。しかしながら勤務形態が基本在宅勤務であることから現場とお客様間でのコミュニケーション活性化を図るためには密な連携や細やかなフォローが必要です。在宅だからではなく、在宅でも常駐と変わらないサービスを提供し続けられるよう引き続き、お客様・プロジェクト内での情報連携強化に努めます。

某システム会社様への業務効率化のための取り組み　OS4課　高橋 仁

今期は現場における動画資料の立ち位置を明確にし、教育コストを削減。現場社員にとってなくてはならないナレッジ化を追究します。
動画資料を作ることにしたのは自身の経験でした。繁忙期は丁寧にプロジェクトの体制・業務内容・手順を教えるのは中々難しく、また人により教え方にバラつきが否めません。そこで一連の流れを動画化することで常に一定レベルで、いつでもどこでも何回でも学べる環境を作りました。引き続き現場の声を取り入れながら業務課題解決を目指します。

某メーカー様プロジェクト事例の紹介　
OS1課　川田 智子

今期はOS事業部とApps事業部の更なる連携強化を目指すことでサービス提供の機会創出を実現していきます。
現在プロジェクトは2名体制で運用。情報システム部門におけるサポートとして社員用PCに関する問い合わせや機器の見積もりを担当しています。
引き続き開発メンバー、他事業部と連携することで1つでも多くの課題解決を目指します。

事業部連携強化に向けたメッセージ　
Cloud Apps事業部　中島 貴雄

各現場リーダーの皆さん、マネジメント職の皆さんはすでにご尽力いただいていると思いますが、引き続き、先ほど紹介したCatch Appsのような「Microsoftナレッジ」サービスを積極的にお客様にご提案していただきたいと考えています。
そのためにはMicrosoft総合ソリューション「PSC SERVICE PLATFORM」がどんなサービスを提供しているか等を理解する必要があります。プロジェクト・部内・事業部内で連携をとり、より強固な組織にしていきましょう。

事業部連携強化に向けたメッセージ　
ITM事業部　青木 勇

OS事業部のヘルプデスクメンバーとITM事業部がお客様課題に関して常に共有できる環境を作ることで、更なるサービス品質強化を目指していきたいと思います。そのためにはITM事業部もヘルプデスクメンバーの声に耳を傾け、察知することが必要です。お互いがお互いの業務を理解し、高めあうことで顧客体験価値向上を目指します。

リスキリングで新たなキャリアを切り開く　
東日本事業本部　福本 伸昭

自身のスキルを高め、可能性を広げるためにはリスキリングとは何か理解し、スキルセットとマインドセットを変革する必要があります。自身にとっての壁は何か、壁を打ち破るために有効な有形・無形資産は何か理解し、それらを有効活用することが新たなキャリアを切り開くヒントになります。
いつまでに何を達成したいか、明確な目標を立てることで自身が描きたいストーリーが実現できるよう計画的に実践に移しましょう。

OS事業部へのメッセージ　
代表取締役　鈴木 正之より

OS事業部は最強コミュニケーションチームだと考えています。
1996年に創業を開始した当社も29年目を迎えました。最初は4名でスタートした会社も800名を超える規模になりました。
IT業界は環境の変化に対応できるスキルが必要であると考えています。
そのためには自社サービスやお客様サービスだけでなく、経済・社会・時流を知る必要があります。OS事業部の皆さんには常にお客様のお困りごとを察して欲しい、変化に先回りして欲しいと考えています。引き続き課題解決に向けて今と未来を考えていきましょう。